交通事故コラム

弁護士への相談、どっちがいい?あなたにあった弁護士の決め方

弁護士を選ぶ判断材料はたくさんあります。問い合わせ方法、相談方法、事務所規模、弁護士の年齢は、一概に「こっちのほうがいい」とは言えず、被害者の方の事情や弁護士に望むことなどによっておすすめが変わってくるものだと思っています。
そこで、この4つについて、「こういう人にはこっちがおすすめ」として整理してみましたので、弁護士選びの参考にしてくださいね。

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  1. 相談料などは、こっちがいいと明確に言えます
  2. 電話とメール、どちらで問い合わせるのがいい?
  3. 電話相談と対面相談では、どっちがいい?
  4. 大手と街の弁護士、どちらに相談したらいい?
  5. 弁護士の年齢は気にしたほうがいい?

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相談料などは、こっちがいいと明確に言えます

これからお話しすること以外でも、弁護士選びのポイントはたくさんあります。

その中には、相談料なら「無料のところがいい」といったように、こっちを選んだほうがいいと明確に言えることもあります。

交通事故の弁護士の選び方5カ条。評判や口コミだけで相談するのはキケン?」でご説明していますので、気になる方はこちらも合わせてご覧ください。

電話とメール、どちらで問い合わせるのがいい?

弁護士に相談する前に、電話かWebから問い合わせをすることが一般的です。

Webは主に入力フォームに必要事項を書いて送信するもので、最近は、LINEなどで相談できる弁護士事務所もあります。

それぞれにメリットがありますので、どちらでの問い合わせが自分に合っているか確認してみましょう。

電話問い合わせですぐ相談予約!

電話での問い合わせが向いている人

  • 文章で伝えるよりも話して伝えたい
  • 長電話になっても大丈夫
  • 相談予約まですぐ進めたい

入力フォームに何を書いたらいいかわからない、話すほうが楽という人は電話のほうがいいでしょう。

電話で問い合わせると、事故の詳細や現在の状況を聞かれますので、時間がかかっても大丈夫であれば、電話のほうがあっているかもしれません。

その後、「より詳しく相談をしたい」となれば、相談日時の決定まで話を進めることができます(詳しい相談は、相談予約をし、後日あらためてという流れの弁護士が多いです)。

メールだと、弁護士からの返事や折り返しを待たないと相談予約に進まないのが通常なので、この点は電話のほうが早いです。

電話対応時間は弁護士事務所によって異なります。

24時間対応の事務所もありますので、事前に確認しておきましょう

メールならいつでも問い合わせ可能

メール問い合わせが向いている人

  • 夜に問い合わせをする
  • 文章でまとめたほうが伝えやすい
  • 今、電話で話す時間がない

自分の都合がいい時間にいつでも問い合わせをすることができるのはメール問い合わせのメリットです。

夜中に問い合わせても、早ければ翌日には返事をもらうことができます。

電話で話している時間がない人、文章にしたほうが詳細を伝えられる人はメール問い合わせが向いています。

なお、問い合わせがメールでも、返信が電話となる事務所も多いです。

これは、メールだと何往復もやり取りが必要となり、問い合わせだけですごく時間がかかってしまうからです。

電話相談と対面相談では、どっちがいい?

つぎは相談方法の選択です。

交通事故での弁護士への相談は電話相談か対面相談のどちらがほとんどです。

電話でも対面でも相談できる内容に違いはほとんどありませんので、自分の状況に合っているほうを選んで問題ありません

弁護士によって対応可能な相談方法が異なることがありますので事前に確認しておきましょう。

必ず1回は対面相談を行う弁護士や、ケガで外出が難しい方に向けて出張相談を行っている弁護士もいます。

時間がない人、移動が大変な人は電話相談向き

電話での相談が向いている人

  • 忙しくて時間がない
  • ケガで移動が大変
  • 相談したい弁護士の事務所が遠い

電話相談は、相談するための手間や移動時間など少なくてすみます。

仕事、治療、家庭などで忙しく、弁護士に相談する時間をなかなか作れない場合は電話相談が合っています。

足などをケガしていて移動が大変な人も電話相談を利用しましょう。

近所の弁護士なら対面相談の時間を作れるかもしれませんが、近所だという理由だけで選ぶなら、電話相談のほうが良いかもしれません(近所の弁護士が交通事故に精通していない可能性があります)。

相談したい弁護士が他県などの場合でも、距離を気にせず相談できる点も電話相談のメリットです。

対面相談なら、弁護士の顔を見て判断できます

対面での相談が向いている人

  • 日中に時間を作りやすい
  • ケガによる移動の負担がない
  • 弁護士に合わないと安心できない

対面相談は、事務所ごとに相談できる時間が決まっていますので、その時間に事務所を訪問できる方、ケガをしていても移動が大変ではない方が向いています。

そして対面の相談の一番のメリットは、弁護士に会って話せることです。

「どんな弁護士かわからないと不安」、「会わないと相手のことがわからない」という方もいらっしゃると思います。

その場合は、相談で弁護士に会い、人柄や事務所の雰囲気なども確認することをおすすめします。

依頼後はメールや電話でのやり取りが中心になると思いますので、電話相談だけだと不安が残るなら、一度会って相談するほうが向いているでしょう。

大手と街の弁護士、どちらに相談したらいい?

弁護士事務所は、事務所ごとに規模感がまったく異なります。

弁護士が数十名以上する大手の大規模事務所も、弁護士が1名または2〜3名の小規模事務所も同じような交通事故の相談に対応しています。

どちらにも良さがありますので、規模だけで優劣をつけることはできません

飲食店でも、全国チェーンのレストランと個人経営のレストランでは、どちらにも良さがありますよね。

弁護士も同じ。

規模の違いによるメリットをそれぞれ確認していきましょう。

大手なら、全国どこからでも同じサービスを受けられる

大規模事務所が向いている人

  • 知名度や実績の多さが安心につながる
  • 事務所のチームワークで解決してほしい
  • 近くに相談したい弁護士がいない

大手の弁護士事務所には知名度や実績があります。

初めての相談で、「この弁護士で大丈夫かな?」、「万が一、悪徳弁護士だったら」という不安があるなら、知名度のある事務所のほうが安心できるでしょう。

大手事務所には実績があり、培ってきたノウハウを活かし、事務所としてトラブルの解決にあたってくれます。

また、大手事務所は、電話なら全国どこからでも相談できることが多く、全国どこからでも同じようなサービスを受けることができます。

拠点が多い事務所の場合は、オフィス街や繁華街に事務所があるため、仕事帰りなどに相談に行きやすいです。

弁護士のきめ細かな対応を希望するなら個人事務所

小規模事務所が向いている人

  • 事務所ではなく弁護士個人を見て選びたい
  • 個人的な要望を言いやすいほうがいい

「信頼できる弁護士を見つけて、その人とやり取りをしながら示談を目指していきたい」という場合は、小規模の事務所が合っているかもしれません。

また、小規模事務所だと弁護士と直線やり取りをする機会が多くなり、より個人的な要望を言いやすい、きめ細かな対応を受けられるといったこともあります。

小規模事務所だと土日祝日がお休みの場合もありますが、事前に土日での相談をお願いすれば、臨機応変に対応してくれる事務所もあります。

弁護士の年齢は気にしたほうがいい?

4つ目は弁護士の年齢です。

ベテランのほうが良いと考えるかもしれません。

しかし、年齢よりも交通事故の解決実績のほうが大事ですので、年齢だけで判断はしないようにしましょう。

「年齢が離れすぎていると話しにくい」と感じる人は、自分の年齢に近い弁護士を選ぶことも意識してみてください。

ベテラン弁護士は豊富な実績を生かして解決

ベテラン弁護士が向いている人

  • より実績の多い弁護士に相談したい
  • 専門性の高いケガをしている

ベテラン弁護士の中には、交通事故を中心に何十年も活動をされている方もいます。

経験や実績があれば、相談時により具体的な話を聞けますし、経験を生かして示談交渉してもらうのもメリットです。

高次脳機能障害など、特に専門性の高いケガを負っている場合は、弁護士の経験値によって後遺障害等級や慰謝料の金額が大きく変わることもありますので、経験豊富なベテラン弁護士が向いているかもしれません。

若手弁護士ならではの素早い対応

若手弁護士が向いている人

  • フットワークが軽い弁護士に相談したい

まず、交通事故を中心に活動していて、ベテランと同じぐらい経験豊富な若手弁護士もたくさんいます。

若手だから知識や経験が劣るとは限りませんのでご安心ください

若手弁護士のメリットは、フットワークの軽さです。

対応が遅かったり、連絡をもらえなかったりすると不安を抱くこともあると思いますので、スピーディーな対応、こまめな連絡ができる弁護士を選ぶこと大切です。

Mr.リードからあなたへ

「実際に相談してみたら印象が違った」ということもよくありますし、見聞きしているだけではわからないことも多いと思います。

相談をしたら必ず依頼をしなくてはいけないものではないですし、複数の弁護士に相談して弁護士を決めても問題ありません

交通事故診断からでも弁護士に相談できますので、ぜひご活用くださいね。

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