交通事故コラム

【交通事故後の病院のこと】整形外科でOK?通院はいつまでできる?

交通事故にあったら、痛みや出血などの状態にかかわらず病院へ行きましょう。整形外科で診察や検査を受けてください。
通院は早いに越したことはありません。目に見えないケガ、まだ症状が出ていないケガをしていることもあります。また、いつから治療を受けたか、何回通院したかが慰謝料請求に影響することもあります。
「何科に行けばいい?」、「いつまで通院する?」など、交通事故後の通院で必要な情報をまとめました。

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  1. 病院はどこに行けばいい?
  2. 交通事故後、何日以内に病院へ行くべき?
  3. いつまで通院できる?
  4. 治療費を支払うのは加害者、被害者?

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病院はどこに行けばいい?

交通事故にあったら、まずは整形外科へ行き、診察や検査を受けてください

ケガによっては整形外科以外への通院が望ましいこともありますが、事故被害者が「このケガなら何科へ行こう」と判断するのは難しいです。

最初は整形外科で診察を受け、医師から他の科を勧められたら、そちらも受診してください。

家や職場の近くに総合病院がある場合は、総合病院への通院がおすすめです。

受けられる検査が充実していますし、複数の科を受診する際もスムーズです。

ただし、遠い場合や待ち時間が長くなる場合は、総合病院にこだわる必要はありません。

事故現場や家、職場の近くの病院で診察を受け、後から総合病院に行くこともできます。

初めて行く病院の場合は、口コミなどの情報を確認してから行くのがおすすめです。

病院ではなく整骨院に行っても問題ない?

むち打ちなどの症状がある場合は整骨院に通院する選択肢もあります。

整骨院のほうが気軽に通院できる方もいると思いますが、整骨院に通うのは、整形外科の医師に通院の許可をもらってからにしてください。

整形外科よりも先に整骨院に行くと、保険会社や整形外科とトラブルになりかねませんので、順番を間違えないようにしましょう。

整骨院への通院について知りたい方は、「交通事故で整骨院と整形外科に通院。正しく併用しないと慰謝料で損をする?」をご覧ください。

交通事故後、何日以内に病院へ行くべき?

交通事故の後、病院へはできるだけ早く行くようにしてください。

救急車で搬送されるようなケガを負った場合を除き、事故後は警察への事故状況の説明、保険会社への連絡などを事故現場で行います。

この事故現場での対応が終わったら、すぐ病院へ行きましょう。

痛みがある場合はもちろんですが、「痛みを感じない」、「ケガをしていなさそう」といった時も病院に行くようにしてください。

目に見えないケガをしていて、後から痛みが出たり症状が悪化したりするケースもあるからです

「何日以内に病院へ行かないといけない」という決まりはありませんが、事故から初診までの日にちが開くと、交通事故によるケガだと証明できない可能性が出てきます。

相手保険会社に「今ごろ病院へ行きだしたのは慰謝料がほしいからで、本当はケガをしていないのでは?」と疑われ、治療費や慰謝料の請求でトラブルになることもあります。

交通事故にあったら、その日の仕事や用事よりも病院を優先してください。

いつまで通院できる?

病院へは、医師から治療の終了(または症状固定)を伝えられるまで行ってください。

通院頻度も医師の指示に従うようにしましょう。

軽傷の方の中には、はじめの1、2回だけ病院に行き、その後一切行かない方もいますが、自己判断で通院を止めないでください。

後から痛みが増す可能性もあります。

また、入通院慰謝料は、通院期間や回数で金額が決まるため、通院回数が少ないとケガの症状に釣り合わない、少額の慰謝料しか支払われない可能性があります。

ケガが完治するまでは、医師の指示に従って定期的な通院を継続するようにしましょう。

転院やセカンドオピニオンの利用もOK

「より詳しい検査を受けられる病院に変えたい」、「いつも総合病院に行くと時間がかかる」、「医師との相性が合わない」などの理由から、転院したいこともあります。

また、遠出をした際の事故では、事故直後に受診した病院へ通い続けるのは難しいですよね。

このような正当な理由があれば、病院を途中で変更して問題ありません。

「相性が合わない」、「治療に疑問を感じている」などが理由の場合は、セカンドオピニオンを利用して、病院選びをすることがおすすめです。

知人からの紹介やネットの口コミなども大切ですが、医師の判断や相性は、実際に診察を受けないとわからないですからね。

ただし、何度も転院していると、保険会社から治療費の支払いを打ち切られる恐れがありますので、理由なくコロコロと変えることはやめましょう。

治療費を支払うのは加害者、被害者?

治療費は、基本的には加害者の保険会社に請求することができます。

病院での診察や投薬の費用だけでなく、入院費用、入院時の雑費、通院時の交通費、付添費用など、入院や通院をするためにかかった費用も請求可能です。

請求方法には、「1.事故被害者が治療費を一度立て替えてから保険会社に請求」「2.病院から保険会社に請求してもらう(一括対応)」の2つがあります。

治療費を立て替える場合は、保険会社に請求する際に診療明細書が必要となりますので、保管をしておきましょう。

また、交通事故後の通院で健康保険を使うことができます。

治療費を立て替える場合は、負担を減らすために健康保険を使いましょう。

一括払いの場合は、任意保険会社に同意書を提出すれば、保険会社と病院で話を進めてくれます。

治療費の請求について詳しくは「交通事故後の治療(入院・通院)と治療費の請求」をご覧ください。

Mr.リードからあなたへ

「交通事故にあったらすぐ病院に行ってください」。

ミスターリードでは、ケガの症状に関係なく必ず病院に行くことを推奨しています。

ケガを治すためには早くから病院に行ったほうがいいですし、通院回数や頻度によって後遺障害の等級認定や、支払われる慰謝料の金額が変わることもあります。

「忙しいから」と後回しにせず、きちんと通院するようにしましょう。

病院への通院や検査、治療費などのわからないことは、弁護士などの専門家に聞いてみましょう。

交通事故被害に精通した専門家が、示談までを見越して通院のアドバイスをくれるはずです。

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